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サプライサイド経済学
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サプライサイド経済学

(社会)
【さぷらいさいどけいざいがく】

フェルドシュタイン、ボスキン、ラッファーらが主張。生産力の基礎である資本や労働の供給が税制やインフレによって阻害されていることを指摘し、所得税や法人税の引き下げによって供給を刺激すべきであると考えた。
アメリカのレーガン政権がこのサプライサイド経済学を採用した結果、インフレは沈静化し景気も回復に向かったが、その後巨額な財政赤字を残すことになった。

こういう意見もあります。
http://member.nifty.ne.jp/bunten/intage.htm


サプライサイド派はジャーナリズムの世界以外ではおおかた無視され続けてきた

サプライ・サイド経済学を信奉するような経済学部は有力な大学にはないだけではなく、
有力な学部にはサプライ・サイダーと呼ばれるような経済学者は一人もいない

それでは一体、サプライ・サイダーはどこから来たのだろうか。
彼らは、ジャーナリズム、議会スタッフ、コンサルティング会社といった
経済学の周辺部分から出てきたのである。
こうした人々は、学術雑誌に論文を発表するのではなく、新聞の論説欄や
パブリック・インタレスト誌のようなやや大衆向け雑誌の特集記事で自分の考えを述べている。
１９７０年代、バートレーとワニスキー（引用者注：サプライサイダー）は、
ミルトン・フリードマンやロバート・ルーカスといった保守派を含む経済学の
主流派が見つけられなかった経済学の基本的な真理を発見したと確信し、
大勢の政治家たちにもそう信じ込ませたのである。

サプライ・サイド経済学の主要な論点をまとめると、以下のようになるだろう。
第一に、需要サイド政策、とくに金融政策は、全くの無効であるというもの。
第二に、減税のインセンティヴ効果は大変大きく、税率を下げることで経済活動が
急激に活発になり、減税幅を上回る税の増収が期待できるというもの。

サプライ・サイダーは、自分たちの考えは論理的に非の打ち所がないと信じていたので、
基本的に実証分析に頼る必要がなく、学界の主流派は実証結果だけでなく、
経済原理も間違っていると考えていたのである。

言い方を変えれば、サプライ・サイダーは奇人なのである。

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